住宅ローンの審査が通らない理由とその時の対処方法

マイホームの購入で誰もが経験する“住宅ローンの審査”。
通って当たり前、通らないとマイホームの夢が泡と消えてしまう悲惨なことに。
審査通知が来るまで心配や不安でいっぱいということもあります。
住宅ローンの審査ってどんなことを審査して、審査に落ちてしまうことってあるのでしょうか。
申込む前に住宅ローンの審査について勉強しておきましょう。

住宅ローンの審査が通らない理由

住宅ローンの審査は通常２回行います。

事前審査（仮審査とも言います）
本審査

事前審査は正式な住宅ローン申し込みに至らない段階で行う審査のことです。
借入希望者の個人信用に関わることや返済比率が審査基準内に納まるかなどの審査を行います。

正式な申込みでは無いので、購入する物件を変更することもできます。物件が変更になった場合、借入金額に変更が無ければ売買契約や工事請負契約を終わらせて、直接“本審査”を受けることもできます。
借入金額に変更がある場合は、事前審査を受けた金融機関に事前に相談した方がよいと思います。

本審査は正式なローンの申込みにより行う審査です。
提出する資料も多くなり、売買契約や工事請負契約が終わってからでないと申込みができません。

事前審査が通らない

事前審査は本審査に比べて審査する範囲が狭く、諾否の決定は早くおよそ１週間以内で返事がきます。
事前審査が通らないともちろんですが、本申込みをしても無駄になります。
では、この段階で審査に落ちてしまう理由をみていきたいと思います。

申込み可能な基準を満たしていない: 勤務年数や年齢などの基本的な要件を満たしていないケースです。
勤続１年以下とか、希望の返済期間では完済時年齢基準を超えてしまう場合などや、永住権のない外国の方の申込などは、受付の時点で断られることもあります。
クレジットカードのキャッシング枠によって返済比率がオーバー: 借入など無いはずなのに、毎月の住宅ローン返済にプラスして計算される返済金がある為、返済比率がオーバーしてしまい希望するローンが組めないことがあります。
この原因は所有しているクレジットカードに、キャッシング可能枠が設定されているカードがあると、キャッシング残高がゼロの場合でも、キャッシング枠満額の借入がいつでもできるので、すでに借入していると見なされるからです。
クレジットカードや他のローンなどで滞納履歴がある: 借入金などの返済履歴も審査対象です。
過去の返済履歴に否認と判断される延滞などがあると審査は通りません。

本審査が通らない

事前審査が通ったので売買契約や工事請負契約を締結し、本審査を申込んだら断られたという悲しい結果に遭う人って意外と多いものです。
その原因には次のようなことがあります。

持病や病歴によって生命保険に加入できない: ほとんどの住宅ローンは金融機関が保険料を負担する団体信用生命保険に加入するようになっています。生命保険に加入申し込みをする“告知書”の内容によっては、生命保険の加入を断られることもあります。そうなると住宅ローンの借入そのものが出来ず本審査で否認されてしまいます。
既存の借入金が増えて返済比率がオーバーしてしまう: 事前審査が通った後、本審査までの間に車を購入したりして、借入金が増額されているケースがあります。また、事前審査の時点では判明しなかった借入金が見つかり、返済比率の基準を超えてしまうこともあります。
勤務先の変更により審査基準に適合しなくなった: 住宅ローンの申込み適合基準に、勤続１年以上とする金融機関が多いのですが、本審査までの期間に勤務先が変わったとか、失業してしまったとか、勤続年数の基準が満たせなくなると本審査では否認されてしまいます。
事前審査で付いていた条件を満たせなくなった: 事前審査の段階で、既存借入金の一括返済とか、キャッシング枠の解約などの条件を満たすことによって、借入申込みを受け付ける“条件付き”だった場合、これらの条件がクリアできないと本審査では否認されます。

審査が通らない場合の対処方法

審査が通らないとマイホーム購入の夢が絶たれてしまいます。
諦めようと思っても諦められない人もいるでしょう。
わずかですが、事前審査や本審査が通らなかった住宅ローンを、なんとか復活させる方法を探ってみます。

申込む金融機関を変えてみる: 銀行などの民間金融機関の住宅ローンは、審査を行うのは保証会社が主体です。
銀行は保証会社の保証によって貸付を行うわけで、借入者の債務不履行というリスクは保証会社が負うわけです。
保証会社によっては、借入希望者の勤務先とか、勤続年数などの属性に対する審査基準が異なる場合があるので、A銀行ではダメだったけどB銀行では通ったという事例もあります。
都銀・地銀・信金・信組と４つの金融機関の区分がありますが、区分の違う金融機関に申込むか、あるいはフラット３５の審査基準は民間と異なるので、銀行ではダメっだったけどフラット３５なら借入できたというケースもあります。
自己資金を増額して返済比率を下げる: 返済比率が高いために否認されるケースもあります。親からの贈与など自己資金を増やすとか、公務員の場合は共済融資は無担保なので、外見上は借入金が少なくなります。
実際の返済に問題が無ければ、資金計画自体を見直すのも方法です。
１年後に再挑戦する: 勤続年数が足りないとか、昨年の年収は少ないが今年の年収は増える見込みがあるといった場合は、翌年もう一度申込をしてみると、案外通る可能性もあります。

日本にはたくさんの銀行があります。